日本経済が頂点に立つこれだけの理由

題名：日本経済が頂点に立つこれだけの理由

著者：山本博一

《概要》

テレビや新聞で報じられている、

「日本はこれ以上成長できない」
「日本の財政問題は危機的状況だ」
「デフレを脱却することは日本の構造上不可能」

といったことを少しネットを使えれば取得できる日本や海外の統計データを分析することによって、間違いであることを指摘しています。

デフレを脱却するための政策「アベノミクス」についての数々の批判を検証し、日本の持つ真の実力と可能性について解説しています。
グラフが豊富に掲載されていて、視覚的にもわかりやすく書かれています。

《要点》

・デフレの正体。デフレがデフレを呼ぶデフレスパイラル、デフレは貧富の差を拡大させる、デフレ下では政府債務のＧＤＰ比は増えていく、デフレと少子化は因果関係がない。

・デフレを長期化させた理由。政府の３つの誤り、「１９９７年の消費税増税」「公共事業の削減」「構造改革・規制緩和」。日銀によるマネタリーベースの政策の誤り。

・アベノミクスの財源。国は借金を返したことがない。インフレと経済成長によって政府債務が「相対的」に圧縮されないので財政が悪化していく。借金で破たんした国は「外貨建て」対外債務」。デフレギャップが財源。

・デフレギャップを埋める。経済波及効果が大きいのは「公共事業」。日本の道路は車１台当たりの道路距離で見れば海外と比べて多くはない。乗数効果と施設効果。将来のツケとは。公共事業は財政を悪化させない。

・経済成長への懸念を取り除く。円安は内需にも恩恵がある。経済成長により金利上昇しても政府の　利払費は減少する、資産からの収入で２００７年は利払費はマイナス（受取利息のほうが多い）だった。過去のハイパーインフレの原因、生産供給能力の著しい毀損。

・日本経済が頂点に立つこれだけの理由。日本の潜在成長力は世界一。成長こそがすべての解。

《感想》

マスコミが何が目的でやっているかは不明ですが、一部の悪い面だけを報道していかに日本はダメで未来がないという方向にしか報道していないことがわかる本です。

著者は統計数字やグラフで根拠を示して納得できます。
うそは言っていないが真実も言っていないという、一方の視点に偏った報道に気づくきっかけをもらった本です。

最近では「円安の影響での倒産が過去最高」とよく報道されていましたが、実は総倒産件数は減っています。
このような一部を誇張して間違った方向に持っていく世論誘導には対して、少し離れたり別の視点から現象を見られるようになり騙されにくくなれました。

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